J-Eurus News Letter - 2018年

最新号要約

2018年9月（vol.153）

「ＩＲ担当者に今後ますます期待されること」

これまでＩＲとＥＳＧの関わりについて多くの事例をご案内してきましたが、今回もＩＲ担当者や投資家とのディスカッションをもとに、ＩＲ上のＥＳＧの位置づけやＩＲと取締役会との関わりについて、いろいろなケースを参照しながらご紹介いたします。
（詳細はニューズレターをご参照ください。）

ジェイ・ユーラス・アイアールではお客様に毎月、最新のテーマで、弊社スタッフによるニューズレターを配信しています。

本レターの配信は、弊社のお客様に限らせていただいております。
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12月（Vol.156）　 2018年弊社の10大ニュース 12月号は、毎年恒例となりました弊社の10大ニュースです。どうかご笑納ください。
11月（Vol.155）　 2018年　日本株投資の動向日本株運用に関するマクロの統計数字にもとづき、国内外の資金による日本株の投資動向と今後の見通しについて解説いたします。
10月（Vol.154）　取締役会の構成と投資家との対話国内外の機関投資家の間で、企業の取締役会の構成に対する関心がますます高まっていまが、そのような投資家から取締役会マトリックスの開示を求める声が増えています。今月号では、同マトリックスについて、いくつかの企業例を参照しながら解説します。
8月（Vol.152）　決算説明会に関する所感今年も多くの決算説明会に出席し、各社各様のスタイルを拝見することができました。長期ビジョンの提示、ESG情報の強化など、いくつかの傾向がより明らかになっています。説明会の具体的な事例をご紹介しながら、最近の潮流についてご紹介します。
7月（Vol.151）　 2018年株主総会の振り返り本年の6月総会については大きな変化は予想されていませんでしたが、アクティビストの活動や機関投資家の議決権行使基準の変更などにより、実際には多くの動きがみられました。その詳細についてご説明します。
6月（Vol.150）　最近の海外ＩＲに関する話題・課題 Mifid II(第二次欧州金融商品市場指令)は、日本企業の海外ＩＲ活動に次第に大きな影響を与えるようになっています。また、ＥＳＧは、海外投資家、特に欧州・英国の投資家において、重要な投資判断要素となっています。このような変化を知らずして例年と変わらない海外ＩＲを行うことは不可能です。今月号では、弊社のロンドン在住のスタッフより、海外ＩＲの傾向と対策について、最新のニュースをお届けします。（詳細はニューズレターをご参照ください）
5月（Vol.149）　 2018年　株主総会と議決権行使基準の動向株主総会を控え機関投資家との対話を進めている日本企業が多い中、今月号のニューズレターでは機関投資家の議決権行使基準の動向についてご紹介します。スチュワードシップ・コードの改定を受けて、行使基準を見直した投資家が多かった昨年に比べ、今年はそれほど大きな変化は見られないものの、いくつかの傾向が明らかになっています。
4月（Vol.148）　改定ガバナンス・コードにおけるＣＥＯの選解任関す考え方現在、コーポレートガバナンス・コードの改定案が示され、パブリックコメント募集の期間に入っています。国内外からのコメントをもとに、最終版は６月の総会シーズンの前に提示される予定です。今回の改定案では、現在のコードの内容と比較して大きな変更はなされていませんが、いくつかのポイントについてより深堀した内容となっています。その一つが、ＣＥＯの選解任とそれに関する取締役会の機能発揮です。本ニューズレターでは、この課題に関する日本企業の対応について、説明いたします。
3月（Vol.147）　見えてきた新しい局面、その実務と課題は１月号の当ニューズレターでは、「個性が求められだしたＩＲ活動、横並び意識は淘汰されるＳＲ活動」と題して今年予想されるＩＲ活動・ＳＲ活動に関して、多くの事例を紹介しました。それから、２ヶ月が過ぎ様々な局面が見えてきましたが、そのような動きに対して、IRおよびガバナンスのコミュニケーションをどのように変えていったらよいのか、その実務と課題について、ご説明いたします。
2月（Vol.146）　ガバナンス・コード改定と企業年金現在、金融庁・東証の両コードのフォローアップ会議において、コーポレートガバナンス・コードの改定に向けた議論が行われています。その中で、これまで企業があまり注目してこなかった企業年金の問題について、それが論点となった背景と今後の対応について、ご説明いたします。
1月（Vol.145）　個性が求められだしたＩＲ活動、横並び意識は淘汰されるＳＲ活動今月号では、新年度のＩＲ活動、次年度のＩＲ計画を作成されているご担当者のために、株式市場の動向、ＩＲ活動の傾向、ガバナンスに関する開示など、現在の方向性、トレンドをふまえて、現状を整理いたします。

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